2016年10月24日月曜日

電通東大卒女性社員自殺 一般家庭出身社員へのしわ寄せ―【私の論評】日本人を駄目にする悪魔企業電通は使うな、入るな、入れさせるな(゚д゚)!

電通東大卒女性社員自殺 一般家庭出身社員へのしわ寄せ

電通本社ビル

 《男性上司から女子力がないだのなんだの言われるの、笑いを取るためのいじりだとしても我慢の限界である》--。そうツイートした5日後、彼女は社員寮4階から身を投げた。

大手広告代理店「電通」社員の高橋まつりさん(当時24才)が昨年12月25日に自殺。9か月後の9月30日、労災が認定された。

以下《》内は、彼女が残したLINEやツイッターの一部だ。

《神様、会社行きたくないです》(10月4日)

《土日も出勤しなければならないことがまた決定し、本気で死んでしまいたい》(11月5日)

《今から帰宅だが、どう見積もっても時間が足りないぞ?》(12月9日午前4時)

過重労働が極限状態に達していたことがうかがえる。

「遺族の弁護士の集計によれば、残業時間は昨年10月が130時間、11月が99時間。ただし、“70時間を超えてはいけない”という上司の指導で、会社へは10月は69.9時間、11月は69.5時間と過少に申告させられていた」(大手紙社会部記者)

高橋さんを追い込んだのは残業だけではなかった。

《部長(中略)「髪ボサボサ、目が充血したまま出勤するな」「今の残業量で辛いのはキャパがなさすぎる」わたし「充血もダメなの?」》(10月31日)

前出の《女子力がない》もそうだが、疲れ切った体に追い打ちをかけるパワハラに、高橋さんの心も悲鳴を上げていた。

《死にたいと思いながらこんなストレスフルな毎日を乗り越えた先に何が残るんだろうか》(12月16日)

高橋さんが所属していたのはインターネット関連の広告を扱う部署で、人手不足のうえに厳しいノルマが課されていた。加えて、電通では社員同士の酒宴の準備も新入社員が担当し、司会や余興に先輩社員がダメ出しをしていたという。

「それらは高橋さんにとってとても“嫌な仕事”だった」(代理人弁護士)

実際、自殺した12月25日には年納めの飲み会が予定されていた。この問題に詳しいノンフィクションライターの窪田順生氏は、電通の“体育会系ノリ”の企業風土が高橋さんを追い込んだ可能性が高いと話す。

「先輩社員たちには“オレができたことをお前ら若い連中はなぜできないんだ”という思想が蔓延している。電通マンにとって“朝まで接待で飲んで吐いて、そのまま会社でプレゼン”が日常風景で、そんな地獄の日々を生き残った一部の社員が上司になり、下にもそれを強要する。“オレが新入社員の頃はもっと酷かった”と言って、さらに追い込むのです」

しかも高橋さんは、こうした過重労働やパワハラの“被害”を受けやすい立場にあったという。

「電通には大手企業幹部の子息や中堅オーナー企業の跡継ぎが多い。それはその企業から広告を取りやすくするためで、有力者の子供を入社させること自体が“営業活動の一環”といえる。親の七光りで入ったボンボンたちは仕事ができないことが多い」(社員)

上司たちが彼らに過酷な残業をさせたり、パワハラで追いこんだりすることはほとんどないという。

「親に告げ口されると大変なことになるので、働かせすぎないし、厳しく指導もしない。でも、誰かが仕事をしなければいけないから、そのしわ寄せは“有力者の家柄”ではなく、実力で厳しい採用試験を通ってきた一般家庭出身の社員にいく。結局、一部の人が何倍も働くことになるんです」(別の社員)

高橋さんは彼女が中学の時に両親が離婚し、母親に女手ひとつで育てられた。

「彼女は“お母さんを楽にしてあげたい”という一心で勉強に励み、東大に進学しました。東大でも成績は優秀で、すごくできる人だった」(知人)

※女性セブン2016年11月3日号

【私の論評】日本人を駄目にする悪魔企業電通は使うな、入るな、入れさせるな(゚д゚)!

上の記事、高橋まつりさんのことや、電通という会社の体質を伝えていますが、これは本当に電通という企業のほんの一面を伝えているに過ぎません。

では、現実の電通はどのような会社かといえば、一言でいえば、「悪魔企業」とでも形容したくなるようなおぞましい姿です。

悪魔のイラスト
電通は、単体では世界最大の約1兆4千億円の年間売上高を誇る広告代理店です。(株)電通は、社員約5700人を抱えるメディア・政財界に巨大な影響力をもつ企業です。日本ではトヨタも日産もマツダも電通、家庭電器でも東芝、松下、日立、サンヨー、ソニーが、揃って電通に広告を任せています。

電通は、広告面を買い取るのではなく、上半期や下半期という単位で紙面を買い切り、それを広告主に売り捌くやり方で、完全におおもとから利権を掌握しています。さらにこの事自体が広告で経営が成り立つマスコミからはタブー視され、電通に関しては表立った報道がされることはありません。

これが日本のマスメディアの異常な状況の現況となっています。まずは、マスメディア、特にTV報道の質が低いという事実厳然たる事実があります。これは世界的にも言える事なのですが、特に日本のマスメディアの質は諸外国と比較してこの上なく低いです。

その理由として、先ずはマスメディアの支配構造に目を向けることが必要不可欠です。以下に、現状の電通によるメデイア支配の図式を掲載します。


すでに知っている方にとっては取るに足らないあまりにも当たり前の話ですが、マスメディアを下支えしているのは所謂「スポンサー」と呼ばれる企業群で、TV関連事業は視聴者の視聴料では無く、このスポンサーの広告料を得ることで成立しています。

スポンサーが番組の合間に出す広告が「CM」であり、番組の視聴者に自社の商品/サービスの認知を図り、購買意欲を喚起することが目的です。

そしてその「CM」の製作を請け負っている企業が「電通」です。そうして、現在のマスメディアはこの「電通」によって支配されているのです。

この事実を知らない方が、このようなことをを聞くと、CM制作会社ふぜいがマスメディアを支配することなど出来る訳が無いだろう、思われるかもしれません。

しかし、マスコミ業界の全体の構造を見れば、そのような構造になっていることが誰にでも理解できると思います。

そうして、電通は日米政府の世論形成をするため、日本国内で権力を振るうとてつもない、怪物のような存在にすらなっています。以下にその図式を掲載します。


では、電通がなぜそしてどのようにそれを実現するための「権力」を得るに至ったかをそ

その前に、そもそも「権力」とは何かということを掲載します。

人間は誰しもが、まずは自らの生命を維持すること、できることを前提としてさまざまな活動をしています。まずは、これが保障されなければ、人は誰でもその他のまともな活動はできません。この前提は、人類に共通する行動基盤であり、国や人種を問いません。

そして人間はこの「生命維持」を脅かす可能性のある存在に畏怖の念を抱き、これに本能的に従おうとします。私は、この従属行動を呼び起こす存在が「権力」であると考えています。

生命維持を脅かすモノとは、古くは「暴力」でした。力の強いものが弱いものを自分の通りに動かす、自分の思う通り動かなれば、生命を奪うってしまう。このような単純な原理から物理的な「強さ」を持つ人間に、殺されまいとする恐怖心から、これに屈服せざるを得ないという状況に追い込まれました。

しかし、現代社会においてはその形を変え「カネ」がその役回りを演じています。

文明が進み法が整備されるにつれて、暴力は悪であるという社会通念が形成され、暴力による直接的な生命の奪取という危険性は、一部を除き大幅に減少したようにもみえます。しかし、本質的には今も暴力が支配しているのかもしれません。しかし、今の社会では多くの人々がその本質に気づかいように巧妙にその事実は隠蔽されています。

現代社会においては、衣食住が生命維持の基盤であり、これを実現するには「カネ」が必要不可欠です。現代人が「カネ」への影響力を持つ個人、或いは集団を、イコール「権力を持つモノ」と考えるのは至極当然のことです。

またその権力を形成する要因として、別の視点から見ると、もう一つ大切な要素があります。それは「情報」です。

例えば会社組織のような比較的小規模なヒエラルキーの中でさえ、一般社員<管理職<役員<社長という順に取得できる情報は増加します。

情報を他者よりも多く持つ人間は様々な場面において、自らが得た情報を駆使し、的確な判断が出来るようになります。ところが、情報を持たない人間はそれが出来ず、様々な場面で誤った判断をしてしまい、場合によっては「死」に繋がる事もあります。

以上の事を考えると、権力とはすなわち「カネと情報」この双方を持つ個人、或いは集団に与えられる「見得ざる力」であるといえます。

では、次に、電通が何故マスメディアを支配可能なほどの権力(カネと情報)を手中に収める事が出来たのでしょうかこの点について考えてみます。

これを考えるにあたって以下の2点について掘り下げる必要があります。
電通の収益源とは 
電通の歴史とは
最初に電通の収益源について説明します。彼らの収益源は、先に記した「CM制作」のみにとどまりません。

TV番組側が提供する広告枠についても、電通が仲介役となりスポンサー企業に対しその枠が売り渡されます。今の日本ではこの仲介の殆どを電通が取り仕切っているのです。TV側はスポンサー企業からの広告収入で成り立っています。

そのため、お客様であるスポンサー企業の不祥事等をTVで流すことは、ビジネスの性質上困難です。

震災後、東電の問題体質をTVニュースがほとんど言及しかったのも、これらの図式から考えれば当然の事であり、「ジャーナリズムはカネの力で圧殺される」という事態に陥るのも必然なのです。

そして、電通が仲介役を独占しているという事実から、実はスポンサー側もTV側も電通に頭が上がらない状況となっているのです。

本来単なる広告代理店に過ぎなかった電通は、は広告代理市場の独占するような企業に随分前からなっていました。そうなると、電通に嫌われると企業は広告を出しづらくなりますし、そうなればTV側も収益源が絶たれてしまうといった図式を作り上げることに成功したのです。

このように、スポンサー/TV側のそれぞれの生命維持活動に必要な「カネ」の流れを、この電通が握るという図式を作り上げ、事実上電通こそがこの3角関形のトップに君臨する存在(権力者)となったのです。

そして、電通はスポンサー企業とTVメディアそれぞれの情報を握る立場にあり、まさに「カネと情報」からメディアを支配しているのです。今回の、電通東大卒女性社員自殺のような不祥事は以前からあったのですが、これがTVニュースで過去にはほとんど見る機会がなかったのも、このような図式によるものです。

この図式では、例えば電通が知り得た情報を自由に操って、彼らにとってデメリットとなる報道内容の規制や、スポンサー企業のプロパガンダをTV番組に流させる、という事さえも可能なのです。

彼らの商売の本質であるビジネスモデルが理解いただけただけたでしょうか。

では電通のビジネルモデルをご理解いただいたところで、次は歴史的観点から、電通が権力を握るに至った経緯について考えてみます。以下に電通の歴史を掲載します。


電通の歴史は古く、それは明治時代にまで遡ります。

日本電報通信社は、1907年に日本広告株式会社を併合して誕生しました。誕生当初は、「広告業と通信業をセットで」行っていました。これは、世界史における通信社の歴史と同じです。

世界初の通信社は、フランスのアヴァス(後のAFP通信)だと言われています。ロスチャイルドが情報を操作して、資産を大きく膨らませていた時代に誕生しました。このアヴァスからロイター通信などが生まれました。ロイター通信は、後のイギリス諜報部(MI6)の母体となりました。

アヴァスは、同時期に登場していた新聞社に、情報を売っていくようになりました。新聞社はアヴァスがもたらす情報によって、紙面を生めることが可能になったのです。

しかし、新聞社が通信社を頼る度合いが強まると、通信社に払う金が嵩み、通信料を払えないという事態が頻発しました。そこでアヴァスは、通信料の換わりに、広告枠を引き受け、広告を出そうとするスポンサーからカネを取るという手法を編み出したのです。
これを初期の電通も踏襲しました。このことは、紙面のほとんど全てを電通が握ってしまったことを意味します。新聞社(メディア)に絶大な権力を持ったのも当然でした。

以下に電通の歴史をたどります。

●通信社の一本化
満州事変の際には、国策によって国内の通信社が一本化されました。これは、政府・軍部が国内の情報統制をやりやすくするためでした。この結果新聞総合社の広告部門が電通に、電通の通信部門が新聞総合社(→同盟通信)に吸収されました。
●戦時中
同盟通信は南方の通信機器の独占使用や対外謀略放送の任務を軍部から託され、事実上軍部の国策の手足となって大本営発表を流し続けていました。一方で、日本電報通信社(電通)は、広告のノウハウを生かして占領地で特務機関まがいの活動を行っていたとされ、軍部と密接な動きを見せていました。
●分かれてはいるが、根っこは一緒の電通・共同通信・時事通信
戦後の財閥解体の流れを受けて、同盟通信社が共同通信と時事通信に分割現在の、電通、共同通信、時事通信になりました。これらの会社は3つの会社に分かれているのですが、起源は一緒で、しかも、電通、共同通信、時事通信は、互いの株を持ち合っているのです。
●日本中に張り巡らされた電通人脈
一方で、日本電報通信社は戦前の準特務機関としての性格を生かし、政府・GHQに食い込むことに成功しました。1947年、新社長に「鬼十則」で有名な吉田秀雄が就任すると、この動きはさらに加速しました。
吉田は満州や上海から引き上げてきた、旧軍人・満鉄関係者を電通に大量に採用しました。彼らは広告のノウハウを持っていたわけではなく、電通で実質的にフィクサーとしての活動を行っていました。大陸人脈や政財界との近さ、そしてCIAとの関係など、彼らはミニ児玉・ミニ笹川の集団だったと表現しても過言ではありません。 
1951年に公職追放が緩和・解除されると、電通の旧軍人・満鉄関係者が続々と政財界に復帰していきます。このようにして、電通人脈が日本中に張り巡らされていったのです。 
1952年に、自民党・吉田茂から政党PRを依頼されてから、政府筋と電通との癒着は、決定的となりました。
●アメリカのプロパガンダ手法を取り入れた電通
この社長吉田秀雄は、戦後の「大電通」を確立させた功労者だと言われます。電通の「フィクサー化」だけに留まらず、アメリカ式広告法(プロパガンダ手法)の導入などの、電通近代化を推し進めました。
●テレビ放送を巡る暗闘 電通vs正力
1951年には民放ラジオ放送局が続々と発足し、発信し始める。ウラで糸を引いていたのが、電通・吉田秀雄だった。彼は、未経験の領域への進出を渋る新聞社を説得して、ラジオ局を設立させた。現在でも先発放送局に電通の所有株が残っています。 
その一方で、CIAのエージェントとして読売新聞を全国紙に押し上げた正力松太郎が「民間テレビ放送」作りに奔走しました。電通・吉田にとっては、これは自らの主導権に他する重大な挑戦でした。そこで、新聞社、電電公社などを使って猛烈な反対攻撃を浴びせました。 
しかし、1953年にテレビ放送が開始され、正力松太郎の日本テレビが民間テレビ放送第一号となりました。 
ラジオ防衛線に失敗した電通・吉田は、次の手としてTBSとそのネットワークを使って、日本テレビのイニシアティブを退ける試みに挑戦しました。この結果、日本テレビと東京放送(TBS)の競争が激化していきました。 
こうして、アメリカ発日本弱体化のための世論支配は
CIA→正力→読売・日本テレビ
アメリカ政府→アメリカ広告業界→電通→TBS
という形でスタートしました。
しかし、電通のメディア支配力が強まり、今や読売・日テレでさえ逆らえない状況にあります。 
「アメリカによる日本のマスコミ支配」を考える際に、その中核にいるのが『電通』という一企業だということになります。
ただし、アメリカによる日本マスコミの支配という図式の中のアメリカとは何を指すのでしょうか。実は、このように日本を弱体化しようという勢力がアメリカの全部ではないのです。それは大きな部分を占めています。

しかし、他方別のアメリカもあります。それはアメリカの保守層です。アメリカ保守層は、日米が戦争したのは間違いであるし、その決断をしたルーズベルト大統領が当時のソ連と組んだことが、歴史上の大きな間違いだったとしています。

実は、このような保守層は、アメリカの半分くらいはいると推測できるのですが、アメリカのマスコミの実に90%がリベラル・左派に押さえられてしまっているので、アメリカ保守メディアは10%程度に過ぎません。米国の保守の声は圧殺されいてます。

この状況は酷いもので、 日本では電通がメディアを支配していることもあって、日本人の多くはアメリカの現実の半分しか知らないし、その半分をアメリカの全体だと思ってしまっています。そうして、電通電通を介して行われる日米による世論形成における、米国とはこの保守層ではなく、アメリカのメディアで大勢を占めるリベラル・左派ということです。

この文脈で電通や、アメリカを見なければ、事実を見誤ります。

しかし、現在は、従来と異なり、電通による情報力とカネによる優勢性は下がっています。何しろインターネットが台頭してきています。このメディアに関しては、さすがに電通はもとより、他のどんな巨大組織であっても、いかなる権力をもってしても、制御したり操作することはできません。例外中国ですが、その中国だって現在でも、完璧に制御しきれてはいないですし、いずれ機能不全に至るのは目に見えています。

電通東大卒女性社員自殺が、10ヶ月程遅れたとはいえ、テレビでも報道されるようになり、しかも、電通に対する強制捜査が行われたということは従来なら考えられないことです。

これは、アメリカのリベラル・左派による戦後体制がほころびつつあることの証左であるものと思います。

今は権勢を誇り、驕り高ぶっている電通ですが、この状況はこれから未来永劫にわたって続くことはないです。

なお、電通の実体を掲載している動画を以下に貼り付けておきます。



今回の記事と併せてご覧いただけますと、電通に対する理解がさらに深まります。この動画でも、述べていますが、電通には極端に働く社員層と、極端に働かない社員層があります。

極端に働く社員層とは、たとえば、高橋まつりさんのような一般家庭の出身者です。極端に働かない社員層とは、著名・有名人・社会的地位の高い人達の師弟です。

高橋まつりさんは、極端に働かない社員たちの犠牲になったのです。このあたりは、厚生労働省あたりもしっかりと調査をして、明るみにだしていただきたいものです。

そうして、悪魔企業電通を弱体化するために、私達としては、日本人を駄目にする悪魔企業電通は、広告媒体としてなるべく使うな、雇用先として最悪の電通には入るな、入れさせるなという方針を貫くべきでしょう。

広告媒体として使わないということは、現在では大企業には無理なのかもしれません。しかし、大企業の日本に占める割合は数%にすぎません。その他多くの星の数ほどある中堅企業や中小企業などは電通など直接にも間接的にもつかわずに、新興インターネット媒体などを使うべきです。

就職を考える学生やその親たちも、絶対に電通を就職先に選ぶべきでもないし、選ばせるべきではありません。一般家庭出身の人であれば、電通に入ってしまえば、奴隷のように働かされるだけです。

電通に師弟を入れた著名有名人・社会的地位の高い人達は、来高畑淳子のように公開の臍を噛むかも
著名・有名人・社会的地位の高い人達の師弟も、電通に入るべきではありません。入って、10年もすれば、他社では使いものにならなくなってしまいます。単なる馬鹿に成り果てて、社会に不適応な人間になるだけです。

自分たちの子どもや孫を電通に入れるべきではありません。電通に子どもを人質にとられると、自分の仕事や事業に支障がでるかもしれません。何よりも、自分たちのこどもが、いわゆるバカ息子、バカ娘になる可能性が高まり、バカ息子にはバカ嫁が、バカ娘にはバカ婿が来ることになり将来に大きな禍根を残すことになります。

このようなことを地道に続けていけば、電通はやがて姿を消すか、姿を消さないまでも、悪魔ではなくなり、普通の企業になることでしょう。電通が普通の企業になり、まともにイノベーションできる組織になれば、それはそれで良いことです。しかし、今のままでは日本人にとって良いことは一つもありません。

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